介護福祉士がデスクワーク中心で働ける仕事6選！

介護福祉士として働いている中で、「もう少しデスクワークの多い仕事がいい」と感じている方も多いのではないでしょうか。

介護の仕事は体力を必要とする場面が多く、長く続ける中で働き方を見直したくなるタイミングが訪れることも少なくありません。

実は、介護福祉士の資格や経験を活かしながら、デスクワーク中心の仕事に就くことは十分可能です。

そこでこの記事では、介護福祉士がデスクワークの多い仕事へキャリアチェンジする方法について詳しく解説します。

今後の働き方を見直したい方は、ぜひ最後までご覧ください。

介護福祉士でもデスクワークは可能？

現場業務のイメージが強い介護福祉士ですが、デスクワークに就くことは十分可能です。

ただし、一般的な事務職のように「1日中パソコンに向かう完全なデスクワーク」は多くありません。

実際には、現場経験を活かしながら、デスクワークの比重が高い働き方へシフトしていくイメージになります。

とはいえ、デスクワークの割合が増えるだけでも、身体的な負担は大きく軽減されます。

とくに、体力面に不安を感じている方にとっては、無理なく働き続けるための現実的な選択肢と言えるでしょう。

次の章では、介護福祉士がデスクワークを増やす具体的な方法について解説します。

介護福祉士ができるデスクワーク職種6選

介護福祉士がデスクワーク中心の働き方にシフトするには、職種選びが重要です。

現場経験を活かしつつ、書類作成や調整業務の比重が高いポジションを選ぶことで、身体的な負担を抑えた働き方が実現できます。

具体的には、以下のような職種が代表的です。

• 介護支援専門員（ケアマネージャー）
• 生活相談員
• サービス提供責任者
• 介護福祉系施設の教員・講師
• 福祉用具専門相談員
• 行政機関（公務員）

これらの職種は、利用者対応や関係機関との調整を行いながらも、書類作成や計画立案といったデスクワークの割合が高いのが特徴です。

介護支援専門員（ケアマネージャー）

ケアマネージャーは、利用者やその家族の状況や希望をもとに、最適な介護サービスを組み合わせた「介護サービス計画書（ケアプラン）」を作成する仕事です。

業務には、ケアプランの作成に加えて、要介護認定の申請・更新手続きのサポートや、介護報酬に関する書類作成・管理などの事務作業が含まれます。そのため、パソコンを使った業務が多く、介護職の中でもデスクワークの割合が高い職種です。

一方で、利用者宅への訪問や関係機関との調整も行うため、完全なデスクワークではありませんが、「現場中心の働き方から負担を減らしたい」という方にとっては、有力な選択肢のひとつです。

生活相談員

生活相談員は、施設と外部をつなぐ「窓口」としての役割を担う職種です。利用者やその家族からの相談対応をはじめ、入退所の手続き、関係機関との連絡・調整など、幅広い業務を担当します。

日々の業務では、電話やメールでのやり取りに加え、契約書類や各種記録の作成・管理といった事務作業も多く発生します。そのため、介護職の中では比較的デスクワークの割合が高いのが特徴です。

現場に入る場面もありますが、身体介助が中心になることは少なく、「対人対応＋事務作業」をバランスよく行いたい方に向いている職種と言えるでしょう。

サービス提供責任者

サービス提供責任者は、訪問介護事業所において、サービス全体を円滑に回すための中核を担うポジションです。主な業務は、訪問介護計画の作成をはじめ、ヘルパーの指導・育成、利用者や家族との連絡・調整などが挙げられます。

具体的には、利用者ごとに適した介護内容を計画に落とし込み、ヘルパーのスケジュールを調整しながらサービスを提供していきます。また、実施記録や報告書の作成といった事務作業も多く、パソコンを使う機会が多いのが特徴です。

現場に出る場面もありますが、業務の中心は管理や調整、書類作成となるため、介護職の中でもデスクワークの割合が高い職種と言えるでしょう。

介護福祉系施設の教員・講師

介護・福祉系の学校や研修機関で働く教員・講師は、一定の実務経験（一般的に5年以上）を積むことで目指せる職種です。これまでの現場経験を活かしながら、次世代の人材育成に関わることができます。

主な業務は授業の実施だけでなく、教材や講義資料の作成、カリキュラムの準備、学生・受講生への進路指導や評価に関する事務処理など、多岐にわたります。そのため、パソコンを使った作業が多く、デスクワークの割合が高いのが特徴です。

直接的な介助業務はほとんどないため、「現場を離れて働きたい」「知識や経験を教える側に回りたい」という方に向いている働き方と言えるでしょう。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は、車いすや介護ベッドなどの福祉用具について、利用者の状態や生活環境に合わせた選定や使い方の指導を行う仕事です。介護福祉士の資格を持っていれば、指定講習を受けずに従事できる点も特徴です。

業務では、用具の選定理由や利用計画を記録としてまとめるほか、導入後に適切に使用されているかを確認するモニタリング記録の作成など、書類業務が多く発生します。そのため、パソコンを使ったデスクワークの割合も比較的高い職種です。

利用者宅への訪問はありますが、身体介助はほとんどなく、「現場経験を活かしながら、より負担の少ない働き方に移行したい」という方に向いている仕事と言えるでしょう。

行政機関（公務員）

公務員試験に合格すれば、自治体の福祉担当部署（福祉課・高齢福祉課など）で働くという選択肢もあります。現場とは異なり、制度の運用側として介護に関わるポジションです。

主な業務は、介護に関する相談対応や申請書類の受付・確認、介護保険サービスの給付管理、事業所との連絡・調整など。制度に基づいた正確な事務処理が求められるため、パソコンを使ったデスクワークが中心になります。

直接的な介助業務はなく、安定した環境で働ける点も魅力です。「体力的な負担を減らしつつ、介護分野に関わり続けたい」という方にとって、有力なキャリアの一つと言えるでしょう。

介護福祉士がデスクワークに転職するメリット・デメリット

介護福祉士がデスクワーク中心の仕事に転職することで、働き方は大きく変わります。ここでは、実際に多くの人が感じやすいメリットとデメリットを整理して解説します。

デスクワークのメリット

まず大きなメリットは、身体的な負担が大幅に軽減されることです。入浴介助や移乗介助といった体力を使う業務が減ることで、腰痛などのリスクを抑えながら長く働きやすくなります。

また、夜勤がなくなる、もしくは大幅に減るケースが多いため、生活リズムが安定しやすい点も魅力です。規則的な勤務時間になることで、プライベートの時間を確保しやすくなります。

さらに、ケアマネジャーや生活相談員などの職種では、介護現場での経験を活かしながら、書類作成や調整業務など専門性の高い仕事に関われる点もメリットです。

デスクワークのデメリット

一方で、デスクワークへの転職にはデメリットもあります。まず、職種によっては給与が下がる可能性がある点です。特に一般的な事務職や一部の相談業務では、夜勤手当などがなくなる分、収入が減るケースがあります。

また、パソコン業務や書類作成の割合が増えるため、一定の事務スキルが求められます。慣れるまでは業務負担を感じることもあるでしょう。

さらに、現場での直接的な関わりが減ることで、「利用者と関わるやりがいが薄れた」と感じる人もいます。人と接することにやりがいを感じていた場合、この変化はギャップになりやすい点です。

まとめ：介護福祉士でもデスクワークは可能

この記事では、介護福祉士がデスクワーク中心の働き方へシフトするための具体的な方法について解説しました。

介護の仕事は体力を必要とする場面が多く、家庭の事情や年齢的な変化などをきっかけに「現場仕事がしんどくなってきた」と感じ、デスクワークへの転職を考える人も少なくありません。

実際には、介護福祉士としての資格や現場経験を活かすことで、ケアマネージャーや生活相談員、サービス提供責任者など、デスクワークの割合が多い職種へキャリアチェンジすることは十分可能です。働き方を見直すことで、体力的な負担を抑えながら長く介護分野に関わり続けることもできます。

今後のキャリアを考えるうえで、自分に合った働き方を選ぶ参考になれば幸いです。

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