休憩時間のルールって？意外と知らない勤務時間との関係

求人票に書かれている「休憩時間」、どれくらい意識していますか？

あまり気にしたことがない方も多いかもしれません。

しかし休憩時間には、勤務時間に応じた最低限のルールがあります。

実は休憩時間の長さによっては、年間の休日数にも影響が出ることもあるんです。

求人を探すときに知っておくと役立つ情報なので、安心して働くためにもぜひ最後まで読んでみてください。

休憩時間の法的ルール

労働基準法では、勤務時間に応じた休憩時間の最低基準が決まっています。

具体的には以下の通りです。

• 6時間以上の勤務の場合は、休憩時間を45分以上取らせること。
• 8時間以上の勤務の場合は、休憩時間を60分以上取らせること。

例えば、5時間以内の勤務であれば、休憩がなくても法的には問題ありません。

短時間勤務の方の注意点

たとえば、パートなどの短時間勤務の方の場合、注意が必要です。

普段は5時間勤務で休憩なしの働き方でも、残業などで勤務時間が6時間や8時間を超えた場合は、会社側は休憩時間を必ず与えなければなりません。

たとえば、6時間以上働く場合は最低45分、

8時間以上の場合は60分の休憩が必要になります。

休憩時間から見た休日数の変動

同じ9時間拘束の勤務でも、職場によって休憩時間が異なることがあります。

この休憩時間の違いにより実働時間が変わるため、休日数にも影響が出ることがあるのです。

例えば、

• 9時間拘束で休憩1時間（実働8時間）：毎月9日間の休みが必要
• 9時間拘束で休憩1時間15分（実働7時間45分）：31日ある月は9日休み、30日や28日ある月は8日休みを設ける必要がある

週あたりの労働時間が変わるため、労働時間の上限を守るために必要な出勤日数が変わり、結果として年間休日の日数にも差がでます。

求人票に記載されている休憩時間は、あまり気にしない方も多いですが、こうした関係があるため、実は重要なポイントです。

まとめ

休憩時間は、「ただの休憩」ではなく、労働時間や休日数、働き方全体に影響する大切なポイントです。

求人票を見るときは、勤務時間や給与だけでなく、休憩時間もチェックして、自分に合った働き方ができるかどうかをしっかり確認するようにしましょう。

もし、求人票だけではわからない点があれば、キャリアアドバイザーに相談するのも一つの方法です。

気になることがあれば、ぜひ相談してください。

あなたに合った職場探しを、サポートいたします。